ストレスチェックコラム

ストレスチェックの受検の有無の把握はどのようにすれば良い？

　2015年にストレスチェックを行うことが義務付けられたことによって、50人以上の労働者がいる事業場は、衛生委員会を設置して、ストレスチェック実施を労働者に呼びかける必要が生まれました。

　労働者のメンタルヘルス不調を未然に防ぐためにストレスチェックを行うことは重要ですが、大規模な組織である場合、ストレスチェック受験の有無の把握は困難であるケースが多いでしょう。

　今回は、ストレスチェックを実施する際に、どのようにして受験の有無を把握するのか、具体的な方法について解説していくので、参考にしてみてください。

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ストレスチェックを紙ベースで行う場合

　ストレスチェックを紙ベースで行う場合、受検したことをチェックシートなどで直接記入することで、受検の有無を把握できる物として管理することができるため、確実性が増します。

　またストレスチェックの結果としても、受検者全員が同じ条件で正しく記入することができるため、正確な結果がストレスチェックに反映されるのがメリットの一つです。

　しかし、一つ一つ回収する必要があるため手間がかかるのと、大規模な事業場の場合は、結果を集計するのに時間がかかり過ぎてしまうデメリットがあるので注意が必要になります。

ストレスチェックをWEBベースで行う場合

　ストレスチェックをWEBベースで行う場合、集計・分析が即座に行われるため、誰が受検していないのか、受検の有無がハッキリとデータに残ります。そのため、未受検の労働者に勧奨のメールを送ることで、受検を促すことが可能です。

　しかし、WEBでストレスチェックを行う場合、自社用に就業規則などをカスタマイズする必要があるため、運用に手間取ってしまう可能性があります。

　紙ベースであれば、厚生労働省のマニュアルにある質問票を参考に作成するだけなので比較的簡単ですが、WEBでストレスチェックを行う場合は、専門的な知識や技術を用いてプログラムを作り替える必要があるので労力が伴うのがデメリットです。

「こころの保健室」であれば進捗管理がデータで把握できる

　ストレスチェック義務化対応ASPサービスである「こころの保健室」を事業場のストレスチェックに運用すれば、ストレスチェックから職場改善まで一括で管理を行うことができます。

　また受検の有無に関しても、進捗管理がデータで把握することができるため、未受検者に対して勧奨メールを送ることも可能です。高ストレス者についても、厚生労働省の選定基準を基に抽出してくれるので、一覧で確認することができます。

　産業医師による面接管理も簡単にスケジュールすることができるため、事業場がストレスチェックにかける負担を軽減することができるのが魅力的です。

　わざわざWEBで自社の就業規則に合わせてプログラムを作り替える必要もなく、運営や管理を行ってくれるので、ストレスチェック受検の有無の把握で困っているのであれば、一度活用してみてはいかがでしょうか。

まとめ

　労働安全衛生法によって、事業場はストレスチェックを行うことが義務化されましたが、中には労働者全てのストレスチェックが期間内に行えることができず、ストレスチェック未実施扱いになってしまう事業場もあるかもしれません。

　それはストレスチェック受検の有無が把握し切れずに、事業者自体がどのような方法を行っていけばいいのか困っているからではないでしょうか。

　ストレスチェックの運用方法次第では、事業場の負担を減らして受検の有無もデータで簡単に把握することができるので、一度現在のストレスチェックの方法を見直してみてください。

　「こころの保健室」では、ストレスチェックの運用負担を軽くするための手段が講じられているので、きっと今までよりも受検の有無が把握しやすくなるはずです。これを機会に利用を検討してみてはいかがでしょうか。