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テレビ電話を使ったストレスチェックの概要と注意点

2017/11/26

テレビ電話を使ったストレスチェックの概要と注意点

労働安全衛生法におけるストレスチェック制度の一環として、ストレスチェックで高い数値が出た労働者は、医師との面談の実施が義務づけられています。原則としては直接対面での面談が望ましいものの、遠隔地の社員への対応などが難しい場合、TV電話などの情報通信機器を介して医師との面談を実施することもできます。TV電話を使用したストレスチェックの概要と注意点について紹介します。

ストレスチェック後の医師との面談はTV電話でも可能

 ストレスチェック後に高ストレス者と判断された労働者には、医師による面接指導が必要となります。医師が労働者と面接することによって、表情やしぐさ・話し方・声色などから、その疲労とストレスの状況などを把握するのです。医師が把握した情報は、労働者に必要な指導や就業上の措置のために役立てられます。スムーズにやり取りをするため、原則として面接指導は直接対面で行われるのが望ましいと法律で推奨されています。

 しかし、直接対面の面接指導が状況的にかなわないこともあるでしょう。その場合は、情報通信機器を用いての面接指導も可能です。ただし、映像のない電話機能のみでの面接指導は認められていません。

TV電話面談の注意点

テレビ電話を使ったストレスチェックの概要と注意点

 情報通信機器を用いた面接指導の実施には、注意しておくべき点が数多くあります。例えば、事業者が面接指導を行う医師に対して、労働者に関する勤務状況や作業環境に関する情報提供をする必要があることもそのひとつです。

TV面談を行う上での条件

・対象者の所属する事業所の産業医であること

・過去1年以上の期間、事業場で健康管理の業務を担当していること

・過去1年以内に、対象労働者が所属する事業所を巡視した医師であること

・過去1年以内に、対象労働者と対面による指導を行ったことがあること

通信機器に関する注意

・医師と労働者が互いに表情や声などを確認できること

・映像と音声の通信が安定していること

・情報漏洩や不正アクセスの防止などセキュリティ対策がされていること

・労働者が簡単に利用できる通信機器であること

実施方法に関する注意

・実施方法については調査審議を行ったうえで労働者へ周知していること

・面接指導の内容が知られることがないよう配慮されていること

TV電話面談を有効にするためのポイント

 大都市圏の場合、50名以上の事業所では産業医が定期的に事業所を巡回しているケースが多いです。しかし、地域によってはストレスチェック対応ができる医師が不足していることもあり、面接指導を行う医師を確保できないこともあります。そのような場合に、情報通信機器を用いたTV電話面談の利用が便利です。ただし、TV電話面談が可能な医師の条件として、過去1年以内に事業所の巡視を行っていたり、高ストレス対象者の面談を行っていたりという点はクリアできない可能性もあります。そのため、面接指導の医師を確保することは、どの事業所にとっても容易とは限りません。

 こうした事業所でも産業医などの紹介業者を利用することによって、適切な面接指導の医師を見つけることは可能です。その際のTV電話面談をより有効に行うためのポイントは、どのような点なのでしょうか。

 厚生労働省でも、医師による面接指導は原則として直接対面で行われることが望ましいとしています。これは、高ストレス者でも比較的健康な人もいれば病的な人、すでに症状が重い人など個人によって差があるためです。医師は面接から高ストレス者のストレスレベルを見極め、適切な判断と対応をする必要があります。そのため、高ストレス者とのコミュニケーションを密にすることで、言動や行動から状況を感じ取らなければならないのです。専門的にハイレベルな実績のある医師でなければ、適切な面接指導を行えない可能性もあります。マンパワーの高い確かな実績を持つ医師を見つけることは、TV電話面談を行ううえで非常に重要なポイントです。

まとめ

 ストレスチェックは、平成26年6月25日に公布された労働安全衛生法の一部を改正する法律により、ストレスチェックと面接指導の実施等を義務づける制度が創設されました。

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